検討中の方は必読!家を建てる費用相場と値段を抑える3つのコツ

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家を建てたいけど一体いくらかかるのか?

家を建てる際の費用の相場や内訳を知る事で家を建てるイメージが湧いてくると思います。

この記事では、建築費や土地の価格を地域別で見ていきます。

また、費用を押さえるポイントの紹介や住宅メーカーの選び方も紹介していきます。

費用の相場を知って自分の場合の最適な予算プランを立て理想の家づくりをしてみてください。

1.家を建てる際にかかる費用の相場と内訳

家を建てる際にかかる費用の相場と内訳

1-1.家を建てるのにかかる相費用場

まず結論から申し上げると

  • 家を建てる費用は下は1000万円前後から上は上限なく費用をかけることが可能
  • 多くの人が理想の家づくりにかける費用で最も多いのは3,300万円〜4,100万円

ということになります。

※出典 フラット35利用者調査 2017より

家づくりのトータル費用を左右する要素はいくつかありますが費用を最も大きく左右するのは

  • 土地を新たに買う必要があるか無いか
  • 土地の地域価格相場

です。

これらによって家づくりの費用に大きな差を生みます。

では実際にデータから

  • 土地は既にあり建築費だけの相場
  • 建築費+土地の相場

をそれぞれ見ていきましょう。

  • 総費用

およそ2,800万円から4,000万円が相場になります。

地域によって価格が違ってきます。

  • 東京都:3,936万円
  • 東海圏:3,443万円
  • 近畿圏:3,342万円
  • 一番低い地域:2,824万円
  • 全国平均:3,356万円

出典 フラット35利用者調査 2017より

  • 建築費+土地の費用

およそ3,000万円から6,000万円が相場になります。

  • 東京都:5,592万円
  • 東海圏:4,015万円
  • 近畿圏:3,923万円
  • 一番低い地域:3,051万円
  • 全国平均:4,039万円

出典 フラット35利用者調査 2017より

土地があるかないかはもちろん、地域によっても費用に差が出ることがわかります。

1-2.内訳

家を建てる際の内訳は

  • 建築費
  • 土地代
  • 諸手続き費用

これらが費用を考える上で重要な内訳になっています。

順番に費用の内訳詳細を見ていきましょう。

  • 建築費

一戸建て本体の建築費用になります。

本体工事費と呼ばれ建物本体にかかる費用のことです。

どういったものが含まれるのかと言うと多くの項目がありますが、

  • コンクリート、鉄筋、土の処理など家の基礎を作るための基礎工事
  • 建物の骨組み、木材、金物などを使う大工さんの木工事
  • 瓦、板金などの屋根工事

これらの費用のことを言います。

注文住宅の価格はこの本体工事費の価格のみで表示されています。

  • 土地

すでに土地を所有している場合は土地の購入費用はかかりませんが、整備がされていない土地の場合は別途で土地改良費がかかる場合もあります。

土地がない場合は土地の購入も必要です。

  • その土地が家を建てても良い土地か?
  • インフラ(下水道や電気などの)の設備が来ているのか?
  • 地盤は大丈夫か?

これらを購入する際に注意してみてください。

  • 諸費用

主にどんな諸費用がかかるのかをみていきましょう。

敷地調査費約5〜10万円
新しく水道を弾く場合約3〜40万円
家屋調査約10万円
地盤調査約3〜8万円
地盤改良費100万円かかる場合も
確認申請(着工前)約10万円
近隣あいさつ代菓子折りなど
地鎮祭、上棟式地鎮祭5万程度、上棟式10万円程度
工事契約の印紙代1万円
火災保険10年で10万円程度
融資手数料3万円
保証料銀行によって違う。
フラット35は無料。
不動産登録料新築の場合
固定資産税評価額の0.4%
印紙代2万円
抵当権設定登記料約6〜10万円
団体信用生命保険借り入れ額と返済期間で決まる。
  • 敷地調査費

正確な敷地測量図がない場合は設計前に敷地調査を行います。

法的な調査も行います。

  • 新しく水道を弾く場合

家を新築して、新しく水道を引くときには「水道加入金」と呼ばれる費用を払わないといけない自治体があります。

水道メーターの口径によって料金が異なります。

  • 家屋調査

古い家の解体工事や建築工事を行うことで近隣に影響を与える可能性がある場合には、着工前に隣家の家屋の状態などを調べて写真に取っておきましょう。

補償コンサルタントへの依頼がこの費用になります。

  • 地盤調査

耐震性の高い丈夫な家を建てるためにも、建築前には必ず地盤調査を行うことをおすすめします。

試験方法によっても費用が異なります。

  • 地盤改良費

地盤調査を行なった結果、改良が必要となった場合には、地盤改良費がかかります。

地盤の状況と工法によって費用は大きく異なります。

  • 確認申請(着工前)

家を建てるときには、建物が建築基準法やその地域の条例に適合しているかの確認するために、「確認申請」を提出することが義務付けられています。

審査機関や住宅の規模によって金額が異なります。

  • あいさつ代

工事中は、騒音や車の出入りなどがあるので近隣に迷惑をかけてしまいます。

着工前にあいさつをする際に菓子折り代も見積もっておきましょう。

  • 地鎮祭、上棟式

家づくりをするときに行うものに「地鎮祭」「上棟式」があります。

地鎮祭は工事を始める前にその土地に住む神様を祝い鎮め、工事の無事を祈る儀式です。

上棟式は「棟上げ」「建前」ともいい、建物の骨組みが出来上がったときに行うものです。

  • 工事契約の印紙代

工事を請け負ってもらう施工業者と建主のあいだで交わされるのが「工事請負契約書」です。

契約書には印紙税がかかります。

(例)
建築費用500万円〜1000万円→印紙税5千円
建築費用1000万円〜5000万円→印紙税1万円

  • 火災保険

住宅ローンを受けるなら火災保険への加入が義務になってきます。

保険料は建物の構造や地域、保険会社によって異なってきます。

火災保険の一括見積もりをすることをおすすめします。

  • 融資手数料

融資を受ける際に手数料がかかります。

住宅ローン商品によって金額や支払い方法も様々です。

  • 保証料

融資を受けた人が、死亡や病気になる以外の理由でローンが返済できなくなった場合を想定して、住宅ローンには信用保証会社の保証をつけることが条件となっています。

保証保険料は借り入れ額と返済期間で決まります。

  • 不動産登記料

家を新築した際には、その面積や所在、所有者を示すために「不動産登記」の申請を行います。

費用の内訳は司法書士に支払う登記手数料と登録免許税になります。

  • 印紙代

住宅ローンを申し込むときに作成する「金銭消費賃貸契約書」には印紙税がかかります。

ローン金額が1000万円〜5000万円で2万円になります。

  • 抵当権設定登記料

抵当権とは住宅ローンなどでお金を借りたときに、家と土地をその借金の担保として確保しておくためのものです。

その抵当権設定登録料として登録免許税と司法書士への報酬が含まれます。

  • 団体信用生命保険

住宅ローンを借りた人が亡くなったり、高度障害になってローンの返済ができなくなった場合に、残りのローンを金融機関が支払ってくれる仕組みです。

保険料の額は借り入れ額と返済期間で決まります。

これらの諸費用がかかってきます。

人によってかかる費用が異なってきますが、こちらを参考に費用がかかる項目を確認してみてください。

▼こちらの記事▼も是非参考にしてみてください

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2.家を建てる費用について考える際は住宅ローンの適切な借入額についても理解しておこう

家を建てる費用について考える際は住宅ローン

家を建てる費用について考える時に、忘れてはいけないのが住宅ローンの適切な借入額についてです。

なぜなら自分の年収ベースで住宅ローンの借入額を決めてしまうと、金融機関によっては本来の年収に対する適切な借入額を超えた借入をしてしまうので、毎月の返済が後々苦しくなってしまうのです。

では、何を基準に借入額を決めれば良いのかというと、

毎月の返済額から支払える金額かどうかの判断をしてください。

重要なのは年収でいくら借りられるかよりも毎月の返済がいくらなら支払っていくことが可能なのかが大切です。

では、毎月の返済額からの借入可能額を見てみましょう。

毎月返済額借入可能額
6万1,988万円
7万2,319万円
8万2,650万円
9万2,982万円
10万3,313万円
11万3,644万円
12万3,976万円

※毎月返済額はボーナス払分を含めた年間返済額も含んで計算しています。

融資金利1.410 返済期間35年 元利均等で計算しています。

フラット35 ローンシュミレーションより算出

毎月の返済から借入額を決めてから金融機関の方と金利や返済期間を相談してみてください。

そこから、借入金額を決めてみましょう。

3.家を建てる費用を安く抑えるために必要な3つのコツ

家を建てる費用を安く抑えるために必要な3つのコツ

3つの項目から安く抑えるコツを見ていきましょう。

まずは住宅メーカーの選び方です。

安く抑えるコツ1 基本は工務店に依頼する

大手ハウスメーカーではなく工務店を選ぶことで費用を抑えられます。

大手ハウスメーカーとはTVCMなどでもおなじみの大手住宅メーカーのことを言います。

(例えば、積水ハウス、パナホーム、ミサワホームなど)

一方で、工務店とは主に戸建住宅を請け負う建築専門の建設業者のことです。

(地域に根付いた住宅メーカーのことを言います。)

なぜ大手のハウスメーカーではなく工務店に頼むことで費用が安くなるのかを見ていきましょう。

工務店が安いのには4つの理由があります。

  • モデルハウスにお金をかけていないことが多い

全国に多くの住宅展示場がありますが大手ハウスメーカーのモデルハウスであることがほとんどだと思います。

そのモデルハウスには多くの土地の賃借代、建物建設費、家具備品費、人件費、光熱費などがかかっています。

これらの維持費は家を購入した方からの収入でまかなわれます。

  • 直接施工を行うので中間業者へのお金がかからない

購入者との間にいくつもの業者が介入すると介入した業者にもお金がかかるため結果として費用が高くなってしまいます。

工務店にはこれらの中間業者が少なく、費用がかからないため安くすることができます。

  • 高年収の営業パーソンがいない

大手のハウスメーカーには営業担当者がたくさんいます。

そして、契約を取れる営業担当者には多くの給料が支払われます。

こういった人件費も工務店の場合大きな費用にはならずにすむのでその分安くすることができます。

  • 広告費を抑えている

新聞、テレビ、ラジオでの広告費。

有名人を使っての大々的な宣伝に多くのお金がかかっています。

工務店は広告費に多くのお金をかけていないのでその分安く家を建てることができます。

以上の4つの理由から他で費用がかからない為、家づくりにおいて安く建てることが可能になっています。

安く抑えるコツ2 無駄な設備が無いかを洗い出す

家の中の無駄な設備を見直すことで家全体の費用を抑えることが可能になってきます。

では、具体的に無駄な見直しポイントの例を見ていきましょう。

  • 部屋の数や仕切りを少なくする。

同じ床面積でも部屋を一つ多くするとその分の壁の料金やドアの料金がかかってきます。

ドアの場合はタイプによって価格も変わってきますが1枚あたり約5万円程度変わってきます。

  •  水回りの見直しで費用を抑える。

水回りの費用を抑えるポイントは2つありあます。

  • 水回りは設備をまとめてあげることでコストカットができる。

例えば、トイレ・浴室・キッチンが極端に離れていると、その距離分、余分に配管工事が必要になってきます。

そのため、余計な配管工事費用がかさんでしまうという訳です。

  • オプションの選び方でも金額が変わってくる。

浴室、キッチン、トイレの各設備についているオプションが今の生活に必要かどうかを見直すことで費用に差が出てきます。

一体、どれくらいの差が出るのかを見ていきましょう。

  • 浴室

例えばリクシルのシステムバスルームアライズというモデルでみても62万円から146万円と価格に大きな差があります。

詳しくはリクシルのホームページで

  • キッチン

システムキッチンの価格帯の幅を見ていきましょう。

システムキッチンとは調理台やシンク、コンロ台、レンジ台、収納棚などが一体となったキッチンのことを言います。

リクシルのリシェルSIというシステムキッチンでも79万円から210万円と価格帯に差があります。

詳しくはリクシルホームページで

・トイレ

TOTOのトイレを見ていきましょう。
ウォシュレット一体型の便器でもモデルによって25万円〜61万円程度の価格差があります。

詳しくはTOTOホームページで

このように、同じメーカーでもモデルの選び方で価格に違いがあることが分かりました。

安く抑えるコツ3 控除や補助金を利用しよう。

住宅ローン控除で最大50万円、住まい給付金で最大50万円給付されます。

2つ合わせて最大100万円安くなります。

では、実際にこの2つの制度をどうやって利用するのかを見ていきましょう。

  • 住宅ローン控除

住宅ローン控除とは、一般的に住宅ローンの年末残高に1%を乗じた金額を毎年の所得税から10年にわたって控除できる制度のことです。

初年度は確定申告が必要ですが、翌年以降は年末調整で申請できます。

入居した年の年収について申告を行うので入居した翌年の確定申告で初年度は申告してください。

詳しくは国土交通省のホームページをご覧ください。

  • 住まい給付金

次に住まい給付金です。

住まい給付金は、消費税が5%から8%へ引き上げられたことをきっかけにできた制度です。

住宅購入時の消費税負担の増加分を軽減するために、一定の条件を満たす住宅購入者に現金を給付する仕組みです。

消費税が10%になると最大で50万円給付されます。

給付できる条件は主に3つあります。

1. 床面積が50㎡(平方メートル)以上の自己居住用住宅であること。

50平方メートルは2LDKが多い間取りとなっています。

2. 施工中に検査を実施し、一定以上の品質が確認された住宅であること。

耐震性、省エネ性、バリアフリー性、耐久性、可変性のうちいずれか1つが、一定の 基準を満たしていること。

詳しくは、フラット35のSの技術基準の概要で確認してください。

3.年収が510万円以下であること
(購入した年の年収の目安が消費税8%の場合で約510万円以下、消費税10%の場合は約775万円以下)

この3つの条件を満たすと、金額を受け取ることができます。

  • 住まい給付金の申請方法

住まい給付金の申請方法はインターネットで申請書を入手するか住まい給付金申請窓口で入手できます。

各都道府県のサポートセンターを兼ねている窓口はこちらから探せます。

申請書類や記入の仕方もこちらのホームページから確認が可能です。

国土交通省 住まい給付金

この2つで年間最大100万円もらえます。

他には、環境に配慮した作りにすることで各自治体から補助金がもらえる場合があります。

詳しくは、地方公共団体におけるリフォームに係わる支援制度検索サイトで自分の住んでいる地域を見てみてください。

これらの税制や補助金を有効に利用してみましょう。

4.費用別の住宅のイメージと間取り紹介

費用別の住宅のイメージと間取り紹介

ここまでで家を建てる費用や内訳そして安く建てるコツを紹介してきましたが、実際にどのような家がどのくらいの金額で建っているのかを見ていきましょう。

1,000万円台で実際に建てた家
本体価格 約1,500万円
場所は大阪で延べ床面積91.91㎡(約50畳)
外観が白くてシンプルな四角い家です。
道路に面した所には窓がありませんが吹き抜けや反対側の窓からたくさんの光が入ってくる作りになっています。

1,000万円台で実際に建てた家

1,000万円台で実際に建てた家

1,000万円台で実際に建てた家

スーモより 

2,000万円台で実際に建てた家
本体価格 約2,300万円
場所は宮城で延べ床面積は110㎡(約60畳)
窓が多く白と茶色を基調にした外観です。
内観は無垢材を使うなどのこだわりがあります。

2,000万円台で実際に建てた家

2,000万円台で実際に建てた家

2,000万円台で実際に建てた家

スーモより

3,000万円台で実際に建てた家
本体価格約3,500万円
場所は長野県で延べ床面積は131.87㎡(約72畳)
こだわり抜いた一軒家になります。窓や建具をフルオーダーしています。
長野の四季折々の雄大な自然と一体化して心身共にリラックスできる家に作り上げたそうです。

3,000万円台で実際に建てた家

3,000万円台で実際に建てた家

3,000万円台で実際に建てた家

スーモより

家の広さが大きくなるほど金額も上がっていきます。

また、デザインや木の素材などこだわる部分が多いと金額も上がります。

どの金額の家が良いということはありませんが自分の予算や家族の人数に合わせて理想の家のイメージを膨らませてください。

まとめ

この記事では家を建てる費用について見てきました。

内容をまとめると

  • 多くの人が理想の家を建てるのにかける費用で最も多いのは3,300万円〜4,100万円
  • 家を建てる費用の内訳は大きく分けて建築費、土地、諸費用の3つ

安く抑える3つのコツは

  • 工務店を選ぶ
  • 無駄な設備が無いかを洗い出す
  • 控除や補助金を利用する

家を建てる費用が分かり、安く抑えるコツも分かったら実際に家を建てるための準備に入っていきましょう。

実際に工務店の方と話をして理想の予算で理想の家を建ててください。