両親と穏やかに暮らせる!二世帯住宅(平屋)の理想的な間取り3選

平屋イメージ

二世帯住宅を建てよう!」と決心なさったあなた。

でもいったいどんな間取りがよいのだろう・・・?」とお悩みではありませんか?

・両親のために、高齢になっても暮らしやすい住宅にしてあげたい。
・せっかく一緒に住むんだから、みんなで集える楽しい家にしたい。
・でもお互いのプライバシーはしっかり確保したい。
・家族全員、ましてや二つの家族が大満足できる二世帯住宅なんて本当に可能なの?

考えたいこと、考えなければいけないことが山盛り、あちらを立てればこちらが立たず、いったいどこから手を付ければよいのか途方に暮れておられる方も多いのではないかと思います。

実はこのお悩み、二世帯住宅をパターン化するとすごくスッキリするのです。

この記事ではまず二世帯住宅を「完全同居型」「部分共用型」「完全分離型」の3つにパターン分けして、それぞれの間取りを見ながら、メリットデメリットを考えていきます。

この中での筆者のおススメは「完全分離型」。

なぜなら、二世帯住宅のもっとも大切な成功の秘訣

<家族全員がストレス無く過ごせること>

だからなんです。

お互いのプライベート空間を持ちつつ、近くにいる安心感も享受、この一挙両得の「完全分離型」二世帯住宅について伝授します。

それだけではありません。

お得に二世帯住宅を建てるために、住宅ローンやあまり知られていない補助金や給付金などについてもお伝えして行きます。

さあ、あなたの頭の中のモヤモヤをすっきり整理して、家族全員が笑顔で暮らせる二世帯住宅を実現しましょう!

最後までお読みいただけると幸いです。

本編では大きな敷地での平屋の二世帯住宅をサンプルとしてとりあげました。スタートは平屋をベースに考える方がシンプルだからです。
記事中の3パターンの中からあなたにぴったりの二世帯住宅のパターンを見つかったら、足したり削ったり、上下に組み合わせたり、あなたの敷地や条件に合わせるためのアレンジをして最適な計画を探してくださいね。

1.二世帯住宅(平屋)のメリットデメリットと間取り例

二世帯住宅には「完全同居型」「部分共用型」「完全分離型」の3つの間取りタイプがあります。

それぞれメリットデメリットがありますので、詳しく紹介していきます。

2章では、冒頭でもお伝えした完全分離型」がおすすめな理由をさらに詳しく説明していますので、1章以降もぜひご覧ください。

1-1.完全同居型のメリットデメリット

メリット

・大家族として賑やかで助け合いながら暮らせる
・建設コストやランニングコストを抑えられる
・家事の協力がしやすい
・子育ての協力が得やすい
・将来的に一世帯になった時に対応しやすい

デメリット

・プライバシーの確保が難しい
・気遣いながらの生活
・共用する部分が多いため、使い方などのルール決めが必要

完全同居型は個室以外のリビングやキッチン、トイレなど、基本的な生活空間を共用して、親世帯と子世帯が一緒に暮らすタイプの間取りです。

お互いに育児や家事の協力がしやすく、忙しい共働き世帯に人気があります。

大家族として賑やかに暮らすことができ、二世帯住宅の理想的な形を実現しやすいです。

ただ生活の時間帯が大きく異なるときや、嫁姑問題があるときには窮屈な生活となるかもしれません。

 1-1-1.完全同居型の間取り例

完全同居型平面図

参考:平屋間取り.com

1-2.部分共用型のメリットデメリット

メリット

・プライベートとコミュニケーションの両立がしやすい
・両世帯の交流が増える
・プライベートゾーンを完全分離型よりも広く確保できる
・家事や子育ての協力がしやすい

デメリット

・生活時間帯の違いによってはストレスが溜まる
・どこまでを共用スペースにするか相談が必要

部分共用型は玄関やリビングなどの生活空間を共用して、親世帯と子世帯が生活するゾーンは分けるタイプの間取りです。

親世帯と子世帯の生活時間帯にズレがある場合や、適度にお互いのプライバシーを保ちたい世帯に人気があります。

ただ、どこまでを共用スペースにするか十分な相談が必要です。

トイレや浴室など別々にする箇所が増えれば増えるほど、建設コストや電気代・ガス代などのランニングコストもかかります。

 1-2-1.部分共用型の間取り例

部分共用型平面図

参考:間取りデータバンク

1-3.完全分離型のメリットデメリット

メリット

・プライベート空間をしっかり確保できる
・生活時間帯が違ってもストレスを感じない
・どちらかの世帯が住まなくなったら、賃貸として貸し出しできる

デメリット

・3タイプの中で一番建設コストがかかる
・土地面積が必要
・居室スペースが狭くなる

完全分離型生活空間・設備が完全に分かれているタイプの間取りです。同じマンションの隣同士で生活をしているイメージとなります。

プライバシー空間をしっかりと確保できるため、お互いに干渉し合わない、だけどすぐそばにいる安心感がある生活を送ることができます。

ライフスタイルや生活スタイルが大きく違ってもストレスを感じることもありません。

ただ建設コストが2軒分かかるため、お金がかかります。

土地面積が狭いところに、完全分離型の平屋を建てると、居室スペースが狭くなるデメリットもあります。

 1-3-1.完全分離型の間取り例

完全分離型平面図

参考:北島建設設計事務

2.完全分離型がおすすめではあります

完全同居型、部分共用型、完全分離型の中で、一番おすすめなのは「完全分離型」です。

その理由は3つあります。

・二世帯住宅は距離感が大切
・減額制度を受けられる
・(将来)賃貸として貸し出すことができる

それぞれ詳しく説明していきます。

2-1.二世帯住宅は距離感が大切

親世帯と子世帯とでは、生活時間帯がズレていることがほとんどです。

とくに最近は共働き世帯が増え、残業や接待などで夜遅くに帰宅する人も多いです。

逆に親世帯は高齢になるほど早寝早起きになりがちで、子世帯が帰宅する時間帯には就寝していることも珍しくありません。

共有スペースをたくさん作ってしまうと、親世帯は「物音でぐっすり眠れない」、子世帯は「親が気になって食事や会話を楽しめない」ということもあるでしょう。

二世帯住宅を建てる前は、別々に暮らしていることがほとんどだと思います。

元々は家族だったとしても、しばらく別々に暮らしてしたら、価値観も生活スタイルも変化しています。

そんな状態で、二世帯がいきなり一つ屋根の下で暮らすとなると、価値観や生活スタイルの違いがストレスになります。

さらに同居することによって、嫁姑問題が発生することもあります。

長く住み続けるからこそ、家族全員がストレスを感じない生活を送りたいですよね。

完全分離型は、お互いの生活パターンを変えることなく、ほどよい距離感を保ちながら暮らすことができます。

2-2.減額制度を受けられる

親世帯が亡くなると、家や土地などの遺産を相続するときに相続税がかかります。

ただし「小規模宅地等の特例制度」という相続税の課税価格の計算の特例制度を利用することにより、土地の評価額が80%(もくしは50%)減額され、相続税を減額させることができます。

仮に、被相続人の自宅の敷地の相続税評価額が1億円だった場合、小規模宅地等の特例が適応されると、2,000万円の評価額で相続税が計算されます。

従来であれば「完全同居型」「部分共用型」の2つが減額対象でしたが、税制改正によって、「完全分離型」の二世帯住宅でも減額対象となりました。

完全分離型二世帯住宅は、ストレスなく暮らすことができ、なおかつ相続税対策にもなります。

2-3.賃貸として貸し出すことができる

親世帯が亡くなったあと、空いたスペースを賃貸物件として貸し出すことができ、家賃収入を得ることができます。

また「家族関係が悪化した」「引っ越ししなければいけない」などの理由で家を売却することになった場合でも、完全分離型の二世帯住宅は人気があるため、買い手がつきやすい傾向にあります。

どんな状況になっても、うまく対応できるのが、完全分離型二世帯住宅です。

3.二世帯住宅を建てる時の住宅ローン

二世帯住宅を建てる時には、建設費が高額になるケースが多いです。

その際、資金を捻出できない場合は、親子で住宅ローンを借りるのが一般的です。

親子で借りられる住宅ローンには「親子リレー返済」と「親子ペアローン」の2つがあります。

住宅ローンを活用する場合は、どちらのローンを活用していくかを事前に考えておきましょう。

そうすることで、世帯ごとで負担する金額を確認でき、家計の負担にならないペースで返済することができます。

3-1.親子リレー返済

親子リレー返済は、最初に親世帯が返済を行い、切り替える期間になったら、子世帯が返済を引き継ぎます。

返済期間を長くしたい場合は、親子リレー返を活用しましょう。

返済期間を長くすることによって、「毎月の返済負担を減らせる」「団体信用生命保険の期間が長くなる」などのメリットがあります。

団体信用生命保険の期間が長くなることによって、親世帯が死亡したときに保険が効き、親が返済する予定だった金額を負担する必要がなくなります。

3-2.親子ペアローン

親子ペアローン親子がそれぞれ住宅ローンを借りて、それぞれのペースで返済していきます。

建設費用が高額で、借り入れ金額を増やしたい場合には、親子ペアローンを活用しましょう。

親子ペアローンはお互いの借入額や返済額が明確となりますし、親子それぞれが住宅ローン控除を受けることができます。

親世帯は高齢のため返済期間を10年、子世帯は毎月の返済額を抑えて家計を安定させるために返済期間を30年など、返済プランを自由に設計することができます。

4.二世帯住宅を建てるときに使える補助金

二世帯住宅を建てる際には、一定の条件を満たすことで、補助金がもらえます

補助金をもらうことで、さらに住宅環境を整えることや、家族のために有益に使うことができます。

補助金の種類と、補助金を受けるための条件を紹介しますので、ぜひ活用してください。

4-1.地域型住宅グリーン化事業

木造住宅の建設を地元の工務店に依頼することで、補助金を得ることができます。

住宅内にキッチン・浴室・トイレ・玄関のうち、2つ以上を複数箇所設置している住宅であることが条件です。

この条件をクリアすることで国から30万円の補助金を受けることができます。

また、柱や土台などに地域材(その土地で取れた木材)を使用した場合には、20万円が加算されます。

木造の二世帯住宅と地域材の活用で合計50万円の補助金を受けることができます。

さらに住宅の種類によっても補助を受けることができます。

補助金の種類

例えば、長期優良住宅の二世帯住宅を建設した場合には、住宅に対する補助金130万円と上記50万円が加算されて、合計180万円の補助金が受け取れます。

4-2.すまい給付金

すまい給付金は、消費税が5%から8%の増税されたことによって、住宅購入時の消費税増負担を少しでも軽減するために作られた制度です。(平成33年12月まで実施予定です。)

すまい給付金を受けるための条件は下記のようになります。

購入者(申請者)に関する要件
・住宅の所有者である(不動産登記上の持分保有者)
・住宅の居住者である(住民票で居住が確認できる者)
・収入が一定以下である
(消費税が8%の時:収入額の目安が510万円、10%の時:収入額の目安が775万円)
・住宅ローンを利用している(50歳以上の人は除く)
住宅に関する要件
・取得に際して、引き上げ後の消費税が適用されている
・床面積が50平米以上である
・住宅の品質についての第三者機関の検査を受けている

給付金も10~30万円(消費税10%引き上げ後は10~50万円)となるため、平成33年12月までに二世帯住宅を購入して入居する場合は活用していきましょう。

さらに以下の記事にもまとめておりますので、ぜひご参考ください!▼

関連記事

まとめ

今回は「完全同居型」「部分共用型」「完全分離型」、二世帯住宅の各間取りのメリットデメリットや間取り例を紹介してきました。

二世帯住宅を建てるときには、家族全員がストレスなく暮らせることが大切です。

冒頭にも書きましたが本編では大きな敷地での平屋の二世帯住宅をサンプルとしてとりあげました。スタートは平屋をベースに考える方がシンプルだからです。

「うちはこんなに大きな敷地ではないよ!」

という方が多いと思います。しかしまずはシンプルな平屋の間取りで3つのパターンのメリットデメリットを知り、それを基に自分にあったパターンを見つけたうえでこの平屋の間取りを2階建てにしてみたら、などとアレンジしてみてください。

住宅は一度建ててしまったら、後戻りすることができないので、間取りを決めるときは慎重に考えるようにしてください。

この記事を参考に、あなたの世帯にあった間取りで、快適な暮らしができる二世帯住宅を建てていただければ幸いです。